経済産業省は、中学校や高校のパソコン部などの活動を応援するため、産官学の有識者で構成する検討会を設置した。プログラミングなどの学習経験がない教員が部活動の顧問になっているケースも多く、ＩＴ業界を中心に産業界が生徒をサポートする仕組みについて議論する。デジタル分野に興味を持つ生徒の能力を引き出し、未来のデジタル人材として育成したい考えで、来春に提言をまとめる予定。

　社会のデジタル化の急速な進展に伴い、今後はプログラミングなど高度なデジタル技術を持つ人材の不足が顕在化すると見込まれている。同省はこれまで、大学生や社会人向けにデジタルスキルを学ぶ機会やオンラインコンテンツなどを提供してきたが、さらに裾野を広げ、若年層にもアプローチすることにした。

　検討会ではパソコン部やプログラミング部、ロボット部、人工知能（ＡＩ）部などの活動について、企業のデジタル人材が継続的にサポートする仕組みの在り方を議論する。例えば、企業と学校をマッチングさせる事務局を設け、オンラインや対面で生徒を指導する枠組みなどが考えられるという。

　検討会の下には四つのワーキンググループを設置し、生徒のモチベーション維持に向けて成果発表の場を設けることや、女子生徒も参加しやすい雰囲気づくりなどについて議論する。中高生を対象としたアンケート調査も実施し、子どもの意向を踏まえたサポート内容とする。

　スポーツ庁が実施した２０１７年度の抽出調査によると、パソコン部を設置しているのは中学校で13．８％、高校で33．１％。教員の長時間労働を解消するため、部活動の指導を外部人材に委ねる動きが広がっており、パソコン部に関しても産業界との連携を深めることでこうした課題の解決を目指す。パソコン部を設けていない学校の生徒に対する支援の在り方についても検討する。