最高益で得た果実をいかに次の成長につなげていくか

 

　世界中で様々なビジネスを展開する総合商社は、ロシア・ウクライナ情勢や米中対立の激化、新型コロナによる経済活動停滞などの影響を受けやすい。

　今期（23年3月期）の純利益は、三菱商事が8500億円（前年同期比9･3%減）、三井物産8000億円（同12･5%減）、伊藤忠商事7000億円（同14･7%減）と、各社とも減益の見通しだ。

「これから脱炭素に向かっていく中で、DX（デジタルトランスフォーメーション）とEX（エネルギートランスフォーメーション）の一体推進をしていく」（中西氏）

「特定の収益に頼らず、全セグメントで着実に収益基盤の強化が進んでいる。市況の影響を受けにくい非資源分野を中心に、将来の柱となる事業を育てていく」（伊藤忠商事社長の石井敬太氏）

　継続する地政学リスクの他、先進国を中心とした利上げによる景気減速、高騰する資源価格の行方など、世界経済の不透明さは増す一方。それでも、各社首脳の士気は衰えていない。

　三菱商事はDXとEXの一体推進、三井物産はヘルスケアとアジア市場、伊藤忠商事は非資源分野の深掘りと、今後の注力事業はそれぞれ違う。熱狂なき好決算となった商社各社。最高益で得た果実を、いかに次の成長につなげていくか。今後はトップの力量が今まで以上に試されそうだ。