「脱炭素技術の確立に最善を尽くす」─三菱ケミカルグル―プ社長のジョンマーク・ギルソン氏はこう話す。21年4月に、初めての外国人として社長に就いたギルソン氏。長年の課題である「石化再編」と同時に、長期課題である「脱炭素」に向けた技術開発を進めるなど「攻めと守り」の両面が求められる。改革はどこまで進んでいるのか。 

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「改革の中で軋轢はあって当然」 

「『外国人CEOが好き放題にやろうとしているのではないか』という疑いの目で見られた面もあった」と振り返るのは、三菱ケミカルグループ社長のジョンマーク・ギルソン氏。 

　2021年4月に同社初めての外国人社長として就任したギルソン氏。前会長の小林喜光氏（現東京電力ホールディングス会長）と対面することなく、指名委員会の指名プロセスで選任されたことも、そうした見方に拍車をかけた。 

「それ自体は気にはしなかったが、就任から1年以上経って、見方が変わってきたのではないかと思う」とギルソン氏。 

　就任後半年は「社内を観察する時間に充てた」という。その後、後述するような様々な改革案を打ち出してきたわけだが、23年はいよいよ実行フェーズに入る。 

「社員の意識を変えるには時間がかかるし、中には抵抗する人も出てくるだろう。しかし、それは当然のこと。中で多少の軋轢があったとしても、我々は今、正しい方向に進んでいる」 

　だが、足元では様々なリスクにさらされる。22年に入ってすぐは、コロナ禍が継続し、インフレ傾向が出てくる中でも製品への需要が戻ってきていた。 

　だが、22年2月、「ウクライナ戦争が起こり、我々のようなエネルギー多消費産業にとっては、全てが変わってしまった」とギルソン氏。 

　好転に向かっていた事業環境も、ウクライナ戦争が起きてエネルギー価格が高騰。コロナに関しては中国での感染が継続しており、収まる気配を見せない。それによって戻ってきていた需要も減少傾向。 

「マルチなリスクに見舞われている状況で大変な環境にある。リスクが1つ、2つの時には何とかなるが4つ、5つとなると対処が難しくなる」とギルソン氏は危機感を見せる。 

　特に、エネルギー価格高騰を製品価格にいかに転嫁するかは、多くの製造業にとって重要な課題。三菱ケミカルグループはどう対応しているのか？ 

　まず、プラスチックやポリエステルなどの汎用品の価格改定は、エネルギー価格に連動して比較的受け入れられやすいが、これは需要の強さ、弱さも関わってくる。 

　例えば、三菱ケミカルが手掛け、世界シェア約4割の「MMA」（アクリル樹脂原料）は需要を供給が上回っている状況。特に中国で供給過剰が起きており、価格下落が起きている。 

　欧州は、ウクライナ戦争によるエネルギー価格高騰が直撃し、工場の稼働が落ちているが、「そこに対して中国がMMAを輸出することで供給過剰、価格下落が世界に広がるという事態になっている」（ギルソン氏） 

　一方、スペシャルティ（機能性）の製品群は世界中で値上げができているという。「今の世界経済の状況と比べても堅調なビジネスができている」。グループの日本酸素ホールディングスが手掛ける産業ガス事業でも価格改定が進む。 

「今期は現時点までで、チームとして非常に堅調な、いいビジネスをしている状況にあると思う。エネルギー価格高騰が続く中で、どうやったら価格を上げられるのかについて『学び直し』をしている」とギルソン氏。