「次の成長を実現するための新しいフェーズに入ったと実感しており、次の成長を牽引する次世代のリーダーに経営の舵取りを託すことがベストだと判断した」

　こう語るのは、オムロン社長の山田義仁氏。

　オムロンが執行役員常務の辻永順太氏が4月1日付で社長に昇格する人事を発表。6月の株主総会後にCEO（最高経営責任者）に就く。社長の山田氏は代表権のない会長へ、会長の立石文雄氏は名誉顧問となる。1933年の創業以来、取締役に創業家の出身者がいない体制は初めてとなる。

　2022年度から30年度を最終年度とする新長期ビジョン「SF2030」がスタートしたオムロン。足元では、半導体・電気自動車（EV）関連のファクトリーオートメーション（FA）機器が伸びており、今期（23年3月期）は売上高8800億円（前年同期比15・3％増）、営業利益950億円（同6・4％増）と、過去最高益を更新する見通し。山田氏は好業績を置き土産に、辻永氏に社長職を託すことを決めたようだ。

　辻永氏は1966年4月奈良県生まれ。89年京都産業大学理学部卒業後、立石電機（現オムロン）入社。2017年執行役員、19年執行役員常務に就任。主力の制御機器事業に長く携わり、ドイツ駐在の経験もある。

　自身のモットーは「徹底した現場主義」（辻永氏）。コロナ禍で中国のロックダウン（都市封鎖）や部材の調達難が起きる中、この2年で制御機器事業の売上高は約1・6倍に伸長。山田氏も困難が生じる度に「生産・営業・調達の現場を回り、現場の課題を解決しながら目標を達成していく」姿を評価したようだ。

「わたしの役割は更にオムロンを成長ステージに引き上げること。意思決定と実行のサイクルを速く回すことにこだわり、今まで以上に実行力の強化を図っていく」と語る辻永氏。

　今年、創業90周年を迎えるオムロン。主力の制御機器に磨きをかけ、デバイスやヘルスケア分野で新たな成長を目指す辻永氏である。