「ネットワークサービスの増加により、当社のゲーム事業の収益構造は大きく変化している。巣ごもり需要の継続と『プレイステーション（ＰＳ）５』の導入効果により、ユーザーとのエンゲージメントも大変高いレベルを達成できている」

　こう語るのは、ソニー副社長兼ＣＦＯ（最高財務責任者）の十時裕樹氏。

　ソニー（吉田憲一郎会長兼社長）が２０２１年３月期の業績見通しを上方修正。売上高は８兆８０００億円（前年同期比６・５％増）、営業利益９４００億円（同11・２％増）、純利益は１兆８５０億円（同86・４％増）となり、２年ぶりに過去最高を更新することになる。純利益が１兆円を超えるのは初めてだ。

　業績のけん引役となっているのが、ゲーム＆ネットワークサービス部門。コロナ禍の巣ごもり需要を取り込んだことや、昨年11月に発売した家庭用ゲーム機『ＰＳ５』の販売が好調。12月末までの２カ月で累計４５０万台を販売し、７６０万台という目標達成にも手応えを感じている様子。この他、音楽や金融部門も伸びた。

　ソニーの強さは、ゲームやアニメ・映画、半導体、金融など、幅広い事業領域で稼ぐ体制を構築したこと。そして、ハードの売り切りではなく、ソフトなどで継続的に稼ぐ「リカーリングビジネス」と呼ばれるビジネスモデルを確立したことにある。その代表がゲーム部門で、同部門だけで売上高２兆６３００億円、営業利益３４００億円をたたき出す稼ぎ頭となっている。

　ソニーは昨年12月、アニメ専門配信サービスを手掛ける米クランチロールを約１２００億円で買収することを発表。同社は２００以上の国・地域で９千万人の利用者がおり、新たな顧客の取り込みを急いでいる。

十時氏は「日本アニメに対する関心が海外で急速に高まっている。当社はアニメを注力領域と位置付けており、市場が伸びているところで成長をつくっていきたい」と語る。

　今年４月から社名を「ソニーグループ」へと変更し、新たな出発を図るソニー。組織のあり方と共に、事業ポートフォリオの改革にも余念がないようだ。