構造改革を進める三菱ケミカルホールディングスの新体制が4月、スタートした。

【あわせて読みたい】外国人トップを招聘した理由とは？　三菱ケミカルホールディングス会長・小林喜光氏が語る”ガバナンス論”

　昨年12月に発表した新経営方針『Forging the Future 未来を拓く』で社長のジョンマーク・ギルソン氏が提示したのは「市場の成長性、競争力、サステナビリティにフォーカスしたポートフォリオ」戦略。

「エレクトロニクス、ヘルスケア＆ライフサイエンスを最重要戦略市場と位置付け、石油化学と炭素事業は分離・再編し、独立化を進めることで、国内基礎化学産業の再編を主導する」と宣言。

　さらに、グループ全体のコスト構造改革、戦略遂行のための組織のスリム化などを掲げた。

　これらの目標達成に向け、今年4月1日付で組織を改編。「One Company, One Teamのカルチャーを持つフラットな組織」に移行。

　事業会社は存在するが、日本酸素ホールディングスを除いて社長の役職をなくし、三菱ケミカルホールディングスグループの執行役が「ポリマーズ&コンパウンズ／MMA」「石化／炭素」「ファーマ」など担当領域を定め〝所管〟として任務にあたる。

　また、これまで事業会社が個別に行ってきた人事や総務、広報なども1つに集約（日本酸素HDを除く）。持株会社と事業会社が連携を取り、「三菱ケミカルホールディングスグループ」としてリリース等を発信する。

　大胆な再編を実行すべく、外部から招聘されたギルソン氏。社内に向けては、オンラインのタウンホールミーティングを開催し、改革の方針の説明、社員からの質疑応答を受けるなどしている。

　昨年末の新経営方針発表後は、まだ改革の行方が見えないと、株価を下げた三菱ケミカルHDG。4月からの新体制で改革の成果を出していけるか─。日本の産業のあり方にも影響を与える同社の改革が本格的に動き出す。