コロナ禍で“非接触”の技術が注目される中…

　史上初めて大半の競技会場が無観客で行われた東京オリンピック・パラリンピック。全ての競技会場や選手村、メディアプレスセンターで、選手やボランティアなどの関係者は、入場時に本人確認を行わなければならない。そこで活用されたのが、ＮＥＣの顔認証システムだ。

　これはＩＣチップを搭載したＩＤカードと、事前に撮影・登録した顔画像をシステム上で紐付けし、各会場の入場ゲートに設置した顔認証装置を用いて、即座に本人確認を行っていくというもの。

　従来の大会では、目視による本人確認を行っていたため、一人ひとりの確認作業に時間を要したり、なりすましによる入場リスクなどの課題があった。しかし、今回は入場者の確認時間の削減や、ＩＤカードの貸し借り・盗難によるなりすまし入場の防止など、効率的かつ厳格な本人確認を実現できた。

「顔認証はオリンピック史上初めて採用いただいたシステムで、大会の運用責任者の方から非常に効果的だったというお話をいただいた。新しいテクノロジーを通じて、東京オリンピック・パラリンピックの安全・安心な大会運営に貢献できたということで誇りに思っている」

　こう語るのは、ＮＥＣ執行役員常務デジタルビジネスプラットフォームユニット長の吉崎敏文氏。

　東京２０２０ゴールドパートナーをつとめたＮＥＣ。大会を通じて業務用無線システムや混雑状況可視化システムなどを提供してきた。中でも注目されたのが顔認証システム。今夏には米国国立標準技術研究所の実施しているテストで、顔認証と虹彩（こうさい）認証の２つの技術が世界一を獲得した。

　ＮＥＣは顔認証を始めとする生体認証技術を活用したシステムをこれまで世界約50の空港に提供してきた。分かりやすい事例が、空港でのチェックイン手続き。顔情報と搭乗券やパスポートの情報を紐づけることで、その後の手荷物預けや保安検査、搭乗ゲートなどでの搭乗手続きが顔を見せるだけで通過できるようになる。

　いわば“顔パス”で手続きが済むので、利用者は煩わしい搭乗手続きがスムーズになると共に、人と人との接触リスクが軽減されるため、新型コロナウイルス感染症対策としての関心も高まっている。今年７月からは羽田空港や成田空港でも本格運用が始まっている。

　吉崎氏は「コロナ禍において、非接触、キャッシュレスといったデジタルに関連する環境が大きく変わってきた。逆に言えば、オポチュニティーが増えてきたということ」と語る。

　今後、ＮＥＣは今回の東京オリンピック・パラリンピックでの実績を踏まえて、空港外のショッピングセンターや観光地など、幅広い分野で顔認証システムの導入を目指している。